まだ離婚をしていなくて別居中の場合でも、離婚をした後であっても、子どもを監護していない側の親は、子どもの福祉に反しない限り、子どもと面会交流をする権利があります。

   面会交流の頻度や回数・時間については、当事者間（父母）の協議で決めるのが原則です。

   しかしながら、協議で決まらない場合には、家庭裁判所の調停や審判で決めていくことになります。

   家庭裁判所の調停や審判で決まる際の、頻度や回数・時間についての相場ですが、それまでの親子関係や、子どもの年齢によって様々です。ただ、おおざっぱに言うと、「月１回」が基本となることが多いです。

   時間については、小学校入学後以降ですと、ほぼ１日（１０時頃～１７時頃など）であったり、半日というケースが多いように思われます。他方で、まだ未就学児の場合、時間が短くなるケースがあり、特に乳幼児の場合には、２時間程度に限定されたり、母親の付き添いを認めるケースも見受けられます。

   また、小学校入学以降の場合、非監護者と子どもの関係がそれなりに良好で、非監護者が希望すれば、夏休みなどに宿泊を伴う面会交流が認められることもあります。

   いずれにしても、明確な基準や相場があるわけではありません。お子さんと非監護者とのこれまでの関係性や面会状況、お子さんの意思や年齢によって、個別具体的に判断されることになります。

   なお、子どもが中学校入学後以降になると、お子さんの意思が最優先される傾向があります。もっとも、母が「子どもが会いたくないと言っている」と主張をしても、父が「母が言わせているだけだ。子どもは喜んでいる」と反論するケースがよくあります。

   調停や審判でそのような争いになった場合には、家庭裁判所調査官という専門官が、お子さんと直接会って、お子さんの意向を確認するという手続が行われることが多いです。